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農村を活性化させる為には?

外国人労働者がいなくなれば国産野菜は消える

以下、リンクより引用です。

■外国人に“依存”する日本の農業
 コンビニや飲食店、建設現場などで働く外国人の姿は、東京などの大都市部だけではなく全国各地で珍しくなくなっている。人手不足に悩む現場からは、「外国人はもはや欠かせない存在」という声も聞こえてくる。
 ではその実態は今、どうなっているのだろうか。私たちはまず、産業別に、働く人に占める外国人労働者の数を調べてみた。分析は産業別、年代別の労働者数がわかる国勢調査を基に行った。
 最も外国人労働者が多いのは製造業で26万人余り。それでも割合で見てみると約2パーセント、50人に1人程度とはそれなりの割合だが、すごく多いという印象は受けないだろう。
 しかし、担い手不足が深刻な20代から30代に絞ると、その割合はぐっと高まる。最も割合が高いのは農業で、約7パーセントと14人に1人が外国人。次いで漁業は16人に1人、製造業では21人に1人。“依存”とも言える状況が見えてきた。
 “依存率”の最も高い農業の現状を調べるため取材に向かったのは、北海道に次いで全国2位の農業産出額を誇る茨城県だ。「首都圏の台所」とも呼ばれる農業大国だが、取材した農家の男性は「外国人がいなければ、東京から野菜が消える」とまで言うほどである。

■小松菜を選別するのは中国やベトナムの若者たち
 取材で訪れたある農家では5、6人の若者たちが収穫したばかりの小松菜を選別していた。黙々と作業に励む若者たちの1人に声をかけてみると、返ってきたのは「ニホンゴ、ワカラナイ」の言葉。みな、中国やベトナムなどから来た技能実習生だった。実習生たちが栽培した小松菜はその日のうちに出荷され、東京のスーパーに並ぶ。
 実習生の様子を見守っていた農家の男性はこう話した。
 「このあたりの農家の平均年齢は70歳ぐらいで、跡継ぎがいない家も多い。作業は実習生頼みなのが実情だ。実習生がいなければ農業は続けられない」
 農林水産省のデータを見てみると、農業を主な仕事としている「基幹的農業従事者」の数は2010年の約205万人から2019年には約140万人と、この10年近くで60万人以上、率にして30パーセント以上も減少している。しかも、基幹的農業従事者のうち68パーセントが65歳以上の高齢者。平均年齢も2017年のデータで66.6歳となっている。
 高齢化と担い手の減少が止まらない農業。そこで欠かせない存在になっているのが、海を渡ってきた若者たちというわけだ。

■「東京から野菜が消える」日は来るかもしれない
 農業に従事している外国人の人数は、1995年には全国で約2800人だったのが2015年には約2万1000人と、20年で7.5倍にまで増えている。
 現場を支える若手である20代から30代で外国人は14人に1人だと述べたが、これをさらに都道府県別に見てみると、「首都圏の台所」茨城県ではその割合が3人に1人にまで高くなる(29.64パーセント)。この他香川県では5人に1人、長野県では6人に1人など、7つの県で割合が10パーセントを超えている。
 東京大学大学院農学生命科学研究科の安藤光義教授はこう指摘する。
「農業の担い手不足が深刻な中でも野菜を今と変わらずに作ろうとすれば、『人件費の安い海外で安く作って輸入する』か『作り手として外国人に来てもらう』かだ。しかし新鮮さや安心、安全が求められる生鮮野菜は輸入には向かない。外国から技能実習生が来てくれなければ、野菜の収穫量は大きく減り、価格も大幅に上がるだろう」
 茨城県の農家の男性が言った「外国人がいなければ東京から野菜が消える」という言葉は、決して大げさなものではないのかもしれない。
(中略)

■外国人を増やせば収穫量も耕地面積も増える
 悩みに悩んだ末に、男性は長年続けてきたメロン栽培をやめた。代わりに育て始めたのは、小松菜や水菜といった葉物野菜だ。年間を通じて栽培でき、実習生に毎月賃金を払うにはうってつけだった。
 今では実習生を6人にまで増やし、耕地面積も2.5倍。気づけば「家族経営の農家」から「農業経営者」になっていた。売り上げも2倍になったそうだ。
 「稼ぐ大規模農家ほど、外国人への“依存”も進む傾向にある」。JA茨城県中央会の幹部はそう話す。それを裏付けるように、農業に従事する外国人の人数と1農家あたりの耕地面積は比例関係にある。規模を拡大し、農作物の販売金額が1億円を超える“稼ぐ農家”も続出。減少傾向だった産出額も2002年以降増加に転じ、2008年以降は全国2位の座を守っている。その躍進を支えるのが、実習生だというのだ。
 「実習生を受け入れることで収穫量が増え、人手があるので耕地面積を増やし、さらに実習生を増やすという循環でどんどん売り上げを伸ばす農家が増えています。もはや実習生がいなければ茨城の農業は成り立たないのです」(JA茨城県中央会の幹部)

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種苗メーカーに支配された日本の食と農を再生しようする力強い高校生起業家

「仕事とは、社会の役に立つこと」。これを、自らの志をもとに体現してくれている高校生がいる。日本の食と農は、アメリカの種苗メーカーに支配されているが、ここから脱却させ、本来の農業を再生させようとしている若者がいる。
社会の不整合にストレートに向き合い、そして、解決するために事業化していく行動力は、社会人全員が真似るべき非常に期待が持てる活動ではないだろうか。

「16歳男子高校生が「種」を売る何とも壮大な理由」(リンク)

15歳という若さで種苗会社を始めた高校生がいる。東京在住の小林宙(そら)氏、現在16歳の高校2年生だ。会社の名前は「鶴頸(かくけい)種苗流通プロモーション」。伝統野菜を主とする種と苗と、農薬・化学肥料不使用の伝統野菜の販売を行っている。

京都名物、千枚漬けの材料になる聖護院かぶら、東京の練馬大根、金沢野菜の金時草、鹿児島の桜島大根、味のよさで知られる山形のだだちゃ豆。最近、食の世界で注目を集める伝統野菜のブランドはもともと、土地の人たちが種を採り受け継いできた在来作物である。ほかにも、全国には多様な在来の野菜や穀物がある。

■幼少期から種と植物に興味があった
一方、私たちが普段スーパーや八百屋で購入するのは、種苗会社が種を管理し販売するF1種と呼ばれる1代限りの交配種だ。農家は毎年、種を買わなければならないが、栽培や収穫が楽なので、昭和後半に多くの産地で在来作物と入れ替わっていった。例えば神奈川県の三浦大根は、1979年の台風20号で大きな被害に見舞われたことをきっかけに、F1種の青首大根が急速に普及し、栽培が衰退した。
?
F1種に押され、絶滅の危機に瀕する在来作物を守ろうと取り組む人たちは、全国にたくさんいる。それでも、衰退を止められない。もう一刻の猶予もない、と会社を立ち上げたのが小林氏だ。(中略)

■種苗店が廃業している実態を知る
(中略)各地を回るうちに、種苗店がどんどん廃業していることに気づいた。「日本種苗協会という業界団体から脱会する人が多いのです」と小林氏が言うので、協会のウェブサイトを調べたところ、2018年度には27人も脱会していた。

「次に、お店にある資料を見て、『この種ありますか?』と聞くと、『その種を採っている人が亡くなっちゃったから、扱えないわ』と言われることが、行く先々であるんです」と小林氏。実情を知るにつけ、種を守らなければという思いが募る。

2018年、高校合格が決まってすぐに会社を起こしたのは、在来作物の種を全国区で流通させることが、「日本全体で種をコレクションするのと同じ」と考えたからだ。「地域を超えて種の需要を生み出し、全国規模で流通させることで保存していく」ことを社是としている。(中略)

■多くの人に支えられ事業が広がっていく
(中略)起業してまだ2年目のため、種の販売だけで利益はそれほど上がらない。伊勢崎市の畑で作った野菜を販売する、イベントの講師や執筆などで、運営資金を捻出している。今年9月には『タネの未来 僕が15歳でタネの会社を起業したわけ』という本も出した。自分の給料が必要ないので、何とか赤字にならずに回っているという程度だ。株式会社にはしておらず、個人事業主なのでそれでも大丈夫なのだという。

NPOにする方法もあるのではないかと問うと、将来、農業法人化して畑を借りることを考えているから、企業が望ましいという小林氏。「種がなくなっていくのは、農家の副業として種採りができる人がいなくなっているからで、種採りの技術を継承する人を増やせるようにしたいと思っています」と話す。

そして、補助金をもらいながら運営する方法は難しいと言う。「やり始めたら際限のない仕事なので、使用目的を限定する補助金は違うのかなと。もちろん協賛してくださる方から寄付をいただくのはいいと思います。今はクラウドファンディングなど、事業を応援してもらう方法は、いろいろありますから」。

■利益より種を流通させることが大事
鶴頸種苗流通プロモーションは今のところ、将来も副業とするつもりだとも言う。「好きなことを本業にすると失敗する、という話をよく聞くので。それに、お金にならないから辞める、という事態を避けたいです」と語る。

利益より、種を流通させることが大事と考える小林氏。委託販売を行うのも、種に興味がなかった人に知ってもらうことが目的の1つである。

小林氏がそこまでして種を守ろうとするのは、多様性を守るためである。有名な話では、1845年にアイルランドでジャガイモ飢饉が起こり、国民の2割以上が餓死し、大量の移民をアメリカなどに出したことがある。それは、単一品種のジャガイモに食料を頼っていたことが原因だった。

今は気候変動が激しく、従来の作物が育てにくくなっている地域もある。多様な種があれば、暑さに強いものなどを掛け合わせで作ることもできる。在来作物を守ることは、野菜や穀物のバックアップをしておくことに等しいのだ。

ただ、在来作物の中には、気候と土壌が変われば特徴ある形や味を失うものがある。例えば大阪の天王寺蕪は、江戸時代に長野の野沢温泉村の健命寺住職が種を持ち帰って育てたところ、茎葉ばかりが成長して野沢菜となった。

全国区で種を流通させれば、特徴を維持できないのではと問うと、「守ることは種苗会社や熟練の種採りの方がやってくださっている。僕は新しい伝統野菜を作ることも大事だと思います。いろいろな地域で新しい野菜が生まれれば非常に面白いですし、町おこしにつながるかもしれない」と明快に答えてくれた。

■種の保存は、地域の食文化や歴史を守ること
種を守ることで野菜や穀物の多様性を守ることは、地域の食文化を守ることであり、受け継がれてきた歴史を守ることでもある。同時に、食料危機を防ぐためでもある。気象変動のため、当たり前に食べてきたものが食べられなくなるかもしれない、と考えればこれが誰にとっても切実な問題であることがわかる。(後略)



萩元宏樹

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『農業革命;未知なる乳酸菌シリーズ』その4 乳酸菌は、放射能被害に有効 ~乳酸菌が放射性物質を除去するメカニズム~


「乳酸菌が放射性物質を除去する」といわれていますが、そのメカニズムが分かりました。除去しているのは、直接的には乳酸菌ではなく、乳酸菌生成の副産物としてできる「光合成菌」のようです。
光合成菌は、まだ地球に酸素が少なくオゾン層が充分形成されていなかった時代、太陽や宇宙からの宇宙線や紫外線をエネルギー源として繁殖していた菌です。
ちなみに、有名なEM菌の主成分も光合成菌で、太陽エネルギーを利用して、光合成を行う際に、炭水化物、アミノ酸、タンパク質、坑酸化物資など、植物の育成に必要な物質を作り出すので、自然農法で使われています。
植物の光合成は太陽の全体のエネルギーから換算すると10%以下しか利用できませんが、光合成菌は植物が利用できない紫外線やマイクロ波など、あらゆるエネルギーを利用する事ができ、太陽エネルギー全体の90%を活用しています。(リンク)
また、放射線などのエネルギーも利用する事ができるため、放射性物質で汚染された大気、土壌、水源などを除洗する効果があります。放射性物質を除去するのは、この地球太古から存在している「光合成菌」の力なのです。
また、光合成菌は鞭毛を持っており、放射性物質(光合成菌にとってはエサ)に向かって動き、自ら放射能物質、例えばセシウム137の原子1個を細胞内に取り込みます。これは、セシウム137が出す放射線を利用するためですが、セシウム137は半減期が30年で、つまりセシウム原子の半分が原子崩壊して放射線を発射するのに30年もかかってしまいます。光合成菌としては30年も待つわけにはいかないので、太陽光から得た放射線のエネルギーを体内に取り込んだ放射性物質に放射して原子崩壊させるのです。
             (飯山一郎HP「光合成細菌で放射能浄化」)

 



雲渓


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『農業革命;未知なる乳酸菌シリーズ』その3 乳酸菌は、放射能被害に有効 ~微生物を利用した発酵食品が放射線障害から身を守る1~



EMによる被曝対策  ~放射能対策に関するEM(有用微生物群)の可能性~
1980年に開発されたEMは、農業に有用と思われた2000余種の微生物の中から、自然生態系や人間にとって安全で、かつ、何らかのプラスの作用を持ち、マイナスの作用が全くない5科、10属、81種の微生物の複合共生体が基本となっている。その中でも、EMの中核的な微生物は、嫌気性の光合成細菌と、条件により、嫌気または好気条件によって機能する乳酸菌と酵母である。
   <中略>
EMの万能性を示す象徴的な現象に、放射能のエネルギーを無害な状態にしたり、消失させたり、有用なエネルギーに転換していることがあげられる。この結果は、専門家に認知されたものでなく、チェルノブイリ原発事故で被災地となったベラルーシの放射能汚染地帯で得られた事実であり、納得するか否かは読者の判断次第である。

微生物を利用した発酵食品が放射線障害から身を守る2 
―ベラルーシにおける放射能対策に関するEMの効果―
私は、EM研究機構の協力を得て、1995年から2005年までの10年間、チェルノブイリ原発事故の被災地になったベラルーシの放射能汚染対策に関するEMやEM・Xの可能性について、ベラルーシ国立放射線生物学研究所と共同研究を行い、次のような結論となった。
1.外部被曝による臓器の損傷に対し、EM・Xは著しい効果がある。
2.EM・Xは内部被曝を消去し、免疫力を著しく回復する。
3.EMは、植物による放射性元素のセシウムやストロンチウムの吸収を抑制する。
4.EMは、一般的な使用法で1年で土壌中の放射能を15~20%減少させる。

 



雲渓


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『農業革命;未知なる乳酸菌シリーズ』その2 乳酸菌は、放射能被害に有効~放射能汚染から身を守る為の知恵~塩、味噌が身を守る!~



手始めとして、微生物(乳酸菌)が放射能汚染に効果がある事例とそのメカニズムを「るいネット」から紹介します。放射能に苦しんでいる東北の方々はじめ、他人事として済まされない日本全国の方々に知ってほしい内容です。
     
長崎に原爆が投下されたとき、爆心地からほんの1.8kmの場所で、その建物の中にいた全員がひどく被爆したのにも関わらず、彼らに、その後、その被爆による原爆症が出ず、命が奇跡的に助かったという事実があります。
   <中略>
「爆弾をうけた人には塩がいい。玄米飯にうんと塩をつけてにぎるんだ。塩からい味噌汁をつくって毎日食べさせろ。そして、甘いものを避けろ。砂糖は絶対にいかんぞ」
   <中略>
「味噌汁」の具は、「かぼちゃ」であった。のちに「わかめの味噌汁」も多くとったらしい。すると、どうであろう。そのとき患者の救助にあたったスタッフらに、原爆症の症状が出なかったのである。
★放射能の被爆から、体質的に体を防御する食べ物のまとめのキーワード:
自然醸造味噌、自然塩、ごま塩、玄米、玄米おむすび、味噌汁(具は、わかめ、かぼちゃなど)、わかめ、昆布、塩昆布、血液を守るために、白砂糖・甘いものは摂らない。アルコールも摂らないこと。これを徹底して実行すること。

 



雲渓


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『農業革命;未知なる乳酸菌シリーズ』その1 ~ブログ紹介~


解明すべき領域がまだまだ残っている乳酸菌の全貌を掴んでやるぞ!という意気込みで『農業革命;未知なる乳酸菌シリーズ』と題し、継続的に記事をアップされています。
「参加型」のブログにしたいとも思っていますので、疑問やご意見など、記事を読み進める中で発掘した方は、是非気軽に後段のコメント欄に書き込んでもらって、意見交換など、交流も広げていきたいと思っています。
・・・かなり壮大な志をもった面白いブログを4回に分けて紹介します。
新しい「農」のかたちリンク

これからは微生物の時代といわれています。中でも乳酸菌の注目度が高いですね。・・・何故でしょうか?
①乳酸菌は、放射能被害に有効
→少なくとも今後数十年、日本人は放射能汚染に晒され続けることになりますが、その突破口となる可能性が高いのが微生物です。放射能汚染に苛まれる農業分野だけでなく、全世界的な社会的大問題を収束に向かわせる糸口が見いだせるかもしれません。

②乳酸菌は、農業・牧畜に有効
→農作物の収穫量や家畜の出産数を増大させ、生産性を飛躍的に向上させるようです。重要な土造りから、堆肥づくり、そして農薬にかわって害虫や病気から農作物を守る。また家畜のエサ、飼育環境の改善、豚の肉質(旨み)改善!果ては家畜の精神状況の安定まで、多くの様々な効用が報告されています。

③乳酸菌は、自然収束(自然農収束・健康収束・環境改革)の潮流にも合致
→農家の多くは、近代農法から脱し、自然農法に活路を見出しています。農薬や化学肥料の弊害が明らかになり、自然農法、中でも微生物を活用した農法が脚光を浴びており、先駆的には30年以上も前から微生物を活用した農法が試行錯誤で進化し続けています。
→健康面では、昨今の医療不信から、自分たちの身は自分たちで守るという潮流は強まる一方であり、それに応える答え(突破口)のひとつが微生物です。
→地球環境と共生するこれからの時代にマッチした新資源、新エネルギーを生み出す可能性大!

このような状況認識を土台に据えながら、今後、乳酸菌のメカニズム解明(乳酸菌の働きの原理や効用など)をはじめとして、農業分野での成功事例収集やその構造化や、私たち自身で実験を行い、その効果を自分の目で確かめながら、追求していこうと考えています。

 



雲渓


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